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2025年は、団塊世代が後期高齢者に突入する年です。
団塊世代は元気な日本を作り上げてきた世代であり、戦後の爆発的な人口増加を象徴する世代でもあります。
日本は若い世代が働いて高齢者を支える仕組みが作られていることから、団塊世代が後期高齢者となる2025年には若い世代の負担が非常に重くなり、医療費も増大するなどの経済的な問題が取り沙汰されています。
さらには、住宅のあり方にも大きな変化をもたらすことが指摘されているため、2025年は大変革が必要だと言われる節目の時なのです。
多くの団塊世代が介護を必要とする時代は確実に来るわけですが、現段階ですべての団塊世代の住宅がバリアフリーになっているとは言い難いのが現状です。
バリアフリーでない住宅のほとんどは、介護が必要な高齢者にとって住みやすい家とは言えません。
さらに、核家族化が進んで、一人暮らしの高齢者も今以上に増えることが予想されています。
そうした中で求められているのは、団塊世代の一人暮らしに適したバリアフリーの家なのです。

高齢者の一人暮らしに危険がつきものであることは事実ですが、分かってはいても事故が減らない原因は、老人ホームや病院の数にあります。
もちろん、家での在宅介護が良いとして望んで選択している高齢者もいます。
しかし、専門の介護施設で介護を受けたいと望んでも、団塊世代が一気に後期高齢者になると、需要に供給が追いつかない状態となってしまうのです。
現時点でも、老人ホームの数は足りないと言われているので、選択の余地なく高齢者が一人暮らしを強いられる懸念もあります。 特に商業施設や医療施設が自宅から離れた場所にあり、バリアフリーが完備されていない住宅で在宅介護をすると、寝たきりになったり、認知機能が衰える確率が高まる原因になってしまいます。
しかし、こうしたことを理解していても、リフォームのための資金が作れず、引っ越しもままならないという人も増えることが今から予想されているのです。
行政の支援が期待できれば理想ですが、それだけではなかなか解決しにくい2025年問題においては、団塊世代は今のうちに早い対策をおすすめします。